公認会計士の転職に英語力は必要？転職先別の目安と評価される伝え方

この記事は以下の方におすすめ
・公認会計士の転職で英語力がどこまで必要か知りたい方
・TOEICの点数が低く、応募できる求人が少ないのではと不安な方
・監査法人、事業会社、FAS、外資系企業の英語要件を比べたい方
・職務経歴書や面接で英語力をどう伝えるか迷っている方

「公認会計士なら、転職するにも英語は必須なのだろうか」

求人票にTOEIC700点や800点と書かれていると、それだけで応募を諦めたくなりますよね。

（私も英語苦手です…）

一方で、英語ができれば年収も求人も一気に増える、といった話も見かけます。では実際、どこまでできれば転職で評価されるのでしょうか。

結論からいうと、公認会計士の転職で英語力は全員に必須ではありません。ただし、海外とのやり取りを含む仕事では、選べる求人と任される役割を広げる強い武器になります。

大切なのは、TOEICの点数だけで自分を評価することではありません。「応募先で英語を何に使うのか」を確認し、現在できることを具体的に伝えることです。

この記事では、転職先別の英語力、求人票の読み方、書類・面接での伝え方、英語が苦手な人の進め方を整理します。

公認会計士の転職先や活動の流れを先に確認したい方は、以下の完全ガイドもあわせてご覧ください。

結論：公認会計士の転職で英語力は全員に必須ではない

公認会計士向け求人の英語要件は、同じ転職先の種類でもかなり違います。

国内企業の経理・財務や国内中心の監査では、会計・監査の経験が優先され、英語が応募条件に入らない求人もあります。

（まあ、歓迎条件には入っているところは多いですが）

反対に、クロスボーダーM&A、海外子会社管理、国際税務などでは、英文を読むだけでなく、会議や交渉まで含む実務英語が必須になることがあります。

実際、確認した採用情報には次の3種類がありました。

求人票に見られる3つのパターン
・英語の記載なし：会計・監査経験などを中心に選考
・歓迎条件：英語があれば担当領域を広げやすい
・必須条件：入社直後から英語で業務を進める前提

つまり、「公認会計士の転職にはTOEIC○点が必要」という共通の正解はありません。応募先の業務と必須条件を分けて見る必要があります。

転職でいう「英語力」を4段階に分けて考える

求人票の「英語力」は、少し曖昧な言葉です。

TOEICの点数だけでは、入社後に何ができればよいのか全然分かりません。まず、英語を使う仕事を4段階に分けてみます。

1. 英文資料を読む

英文の財務諸表、会計方針、契約書、監査指示書、メールなどを読みます。

辞書や翻訳ツールを使いながらでも、期限内に内容を理解できれば対応できる求人もあります。会話力より、会計用語と読解の正確さが重要です。

（この辺りはできる方多いのではないかと思います）

2. メールや資料を書く

海外子会社への確認メール、監査調書、英文レポート、会議資料などを作成します。

定型的なメールだけなのか、会計判断を英語で説明するのかによって難易度は変わります。

（メールの作成は結構BIG4ならだれでもやった機会があるかと思います、めちゃくちゃ気を使いますよね、怖いですよね）

3. 会議で聞き、説明する

海外拠点やグループ監査チームとのオンライン会議で、論点を確認し、自分の見解を説明します。

ここでは、聞き取れないときに確認し直す力や、複雑な会計論点を短く伝える力も必要です。

（この辺りから本格的に英語力が必要ですね）

4. 交渉し、案件を前へ進める

M&A、海外子会社管理、国際税務、グローバル内部監査などでは、英語で相手の反論を理解し、条件や期限を調整する場面があります。

マネージャー以上では、自分が話せるだけでなく、多国籍の関係者をまとめる力まで見られる可能性があります。

「英語ができます」ではなく、「英文資料は読める」「メールは書ける」「会議で会計論点を説明できる」のように分けると、求人との相性を判断しやすくなります。

公認会計士の転職先別｜求められやすい英語力

転職先ごとの傾向を、1つの表にまとめます。

転職先・業務	英語を使う場面	確認したい水準
国内中心の監査法人	英文資料、海外子会社がある案件	記載なし～読解中心
グローバル監査・IFRS	監査指示、海外チームとの会議	読解・メール・会議
国内企業の経理・IPO	英文開示や海外取引がある場合	記載なし～歓迎条件
外資系・海外子会社管理	本社報告、連結、現地との調整	メール・会議が中心
FAS・クロスボーダーM&A	資料作成、会議、交渉	実務英語が必須の場合あり
国際税務・グローバル内部監査	海外制度の確認、調査、報告	読解から交渉まで求人次第

会社名や業界だけでは判断できません。たとえば同じ事業会社の経理でも、国内単体決算と海外子会社管理では、英語を使う頻度も難しさも別物です。

求人票を比べるときは、英語の点数より先に、担当範囲を確認してください。

英語が苦手でも検討しやすい転職先

英語に自信がなくても、公認会計士としての監査・会計経験を生かせる転職先はあります。

国内業務が中心の監査法人

国内企業、学校法人、社会福祉法人、公会計などを中心に担当する場合、英語をほとんど使わないことがあります。

ただし、配属後に海外子会社を持つクライアントを担当する可能性もあります。面接では、配属部門と主なクライアント層まで聞いておきましょう。

国内企業の経理・財務

単体決算、開示、内部統制、監査法人対応など、国内業務を中心とする求人では、英語より会計実務や関係者との調整力が重視されることがあります。

会計士向け経理・財務求人も、公認会計士資格や会計基準の知識などは挙げられていますが、英語力を応募条件に記載していないところも多いです。

IPO準備企業や成長企業の管理部門

上場準備、決算早期化、内部統制、監査対応などが主な課題であれば、監査法人での経験が直接評価されやすいです。

英語がなくても応募できる可能性はありますが、将来の海外展開やM&Aにより仕事が変わることはあります。今の要件だけでなく、数年後に期待される役割も確認してください。

「英語不問」と「入社後も英語を一切使わない」は同じではありません。配属先、海外売上、子会社の所在地等を確認しましょう。

英語力が強い武器になる転職先

グローバル監査・IFRS関連業務

海外子会社を含むグループ監査では、海外の構成単位監査人への指示、質問への回答、監査結果の確認などが発生します。

IFRSや米国会計基準の案件でも、原文や海外チームの資料を正確に読む力が役立ちます。

FAS・クロスボーダーM&A

海外企業の買収・売却を扱う仕事では、英語の財務資料を読み、海外の経営者やアドバイザーと議論する場面があります。

確認したFASの求人でも、実務経験に加えてビジネスレベルの英語力を必須とする求人もあります。

外資系企業・海外子会社管理

海外本社への報告、連結パッケージの提出、現地経理との調整などを担当します。

海外経理・国際税務などの経験に加え、英語で財務諸表を読み、現地の会計士・税理士と専門的に議論できる水準を必須としているところもあります。

国際税務・グローバル内部監査

移転価格や海外赴任者支援などの国際税務、海外拠点を対象とする内部監査では、制度の読解だけでなく、現地担当者への質問や報告が必要です。

公認会計士の転職に必要なTOEICは何点？

一番気になるところだと思いますが、当然すべての公認会計士求人に共通する点数はありません。

確認した求人だけでも、英語の記載がないもの、TOEIC700点を歓迎または応募要件とするもの、800点程度を目安または歓迎条件とするもの、点数ではなくビジネスレベルとするものがありました。

TOEIC600点台：学習の土台は示せても、実務内容は別に確認する

600点台は、基礎的な学習を続けてきた材料にはなります。ただ、英文会計資料の読解や会議対応ができるかまでは、点数だけでは判断できません。

（まあそもそもTOIECだけでは実務でどこまで使えるかは未知数な所はありますが…）

英語が歓迎条件にとどまる求人なら、会計経験と実際にできる業務をあわせて伝える余地があります。

TOEIC700点台：求人票で一つの目安として使われることがある

今回確認した採用情報でも、BIG4系でTOEIC700点レベルを優遇、歓迎条件に挙げているところがありましたから、このラインからはある程度強みにできると言っていいと思います。

ただし、700点あればどの英語求人にも通るという意味ではありません。メール、会議、交渉のどこまで求めるかを必ず確認しましょう。

TOEIC800点以上：グローバル求人で目安になることはあるが、実務経験も必要

英語力が強みになると考えていいでしょう。

ただ、同じ800点でも、歓迎条件なのか必須条件なのかで意味は違います。そして、採用では会計・監査・M&A・海外経理などの経験も一緒に見られます。

TOEICは英語学習の分かりやすい指標ですが、会話、文章作成、会計論点の説明を直接証明するものではありません。点数を盛らず、取得年月と実務で使った内容をセットで伝えてください。

目標点を先に決めるのではなく、希望求人を10件ほど確認し、そこに共通する点数と実務を学習目標にする方が無駄がありません。

会計経験と英語力はどちらを優先すべきか

公認会計士の転職では、英語だけでなく、会計・監査経験と組み合わせて評価されます。

会計経験があり、英語はこれからの場合

まずは英語が必須ではない求人や、読解中心の求人を検討できます。

監査、連結、開示、内部統制、IPOなどの強みを軸にし、英語は入社後も伸ばす前提で伝えます。

英語力があり、会計経験が浅い場合

英語は差別化になりますが、応募先が求める会計実務を補う必要があります。

高い点数だけを押し出すより、監査で担当した科目、業界、英文資料、海外担当者とのやり取りを具体化してください。

会計経験も英語力もある場合

グローバル監査、クロスボーダーFAS、海外経理、外資系企業、国際税務などへ選択肢を広げられます。

ただし、英語を使う仕事が本人の希望に合うとは限りません。時差のある会議、出張、海外本社の締切など、働き方も確認しましょう。

どちらも自信がない場合

資格があることだけで焦る必要はありません。これまで任された業務を細かく分けると、使える経験は見つかります。

同時にすべてを伸ばそうとせず、希望求人の必須条件に近い方から補いましょう。

求人票の英語要件を確認する5つのポイント

求人票に「英語力」とだけ書かれていたら、次の順番で確認します。

1. 必須か歓迎か：満たさないと応募できないのか、加点要素なのか
2. 何に使うか：読解、メール、会議、プレゼン、交渉のどれか
3. 使用頻度：毎日、月数回、繁忙期だけ、特定案件だけのどれか
4. 相手は誰か：海外本社、子会社、監査人、顧客、社内メンバーのどれか
5. 選考で確認されるか：英文CV、英語面接、筆記、プレゼンがあるか

特に「ビジネスレベル」という表現は幅があります。人材紹介会社や採用担当者へ、入社初日から必要な業務と、入社後に伸ばせる業務を分けて確認しましょう。

採用担当者へ聞く例
「英語は必須条件とありますが、入社直後に担当するのは英文資料の読解、メール、会議のどの辺りでしょうか。会議では自分が説明する場面もありますか」

この聞き方なら、英語が苦手だと告白するだけではなく、入社後の仕事を具体的に理解しようとする姿勢も伝わります。

職務経歴書で英語力を評価してもらう書き方

職務経歴書では、資格欄に点数を書くだけではもったいないです。

次の4点を、事実の範囲で記載します。

• 試験名、点数、取得年月
• 英語を使った業務と期間
• 相手、頻度、使用した方法
• 作成した資料や担当した役割

伝わりにくい例
・TOEIC760点

伝わりやすい例
・TOEIC760点（2026年5月取得）
・海外構成単位監査人から届く英文資料を月2～3回確認
・定型メールで質問事項と期限を連絡し、回答内容を監査調書へ反映

後者なら、採用側は入社後に任せられる仕事を想像できます。

反対に、翻訳ツールを使った仕事を「ビジネス英語で交渉」と書くのは少し危ないです。面接で深掘りされたときに説明できる範囲にとどめましょう。

面接で英語力を聞かれたときの答え方

英語を使う求人では、点数より実務場面を深掘りされることがあります。

よく確認されやすいのは、次の内容です。

• 英文資料をどの程度の速さで読めるか
• 英語メールを一人で作成できるか
• 英語会議で説明・質問した経験があるか
• 分からないときにどう確認したか
• 現在どのような学習を続けているか

答える順番は、現在できること、実務例、まだ難しいこと、補う行動の4つです。

回答の組み立て例
「英文財務諸表と定型メールは業務で対応しています。海外チームとの会議では、事前に論点を整理すれば担当範囲の説明ができます。一方、即興の交渉はまだ経験が少ないため、現在は会計論点を英語で説明する練習を続けています」

できないことを隠すより、現在地と伸ばし方を具体的に話す方が信頼につながります。

転職に向けた英語学習は「希望業務」から逆算する

転職のために英語を勉強するなら、いきなり教材を選ぶより先に、希望求人を集めます。

1. 希望求人を10件ほど集める

必須条件、歓迎条件、仕事内容から、英語を使う場面を書き出します。

読解中心なら会計用語と英文財務資料、会議中心なら聞き返しと説明、交渉中心ならケース練習を優先できます。

2. 会計英語を先に覚える

日常会話を広く学ぶより、財務諸表、監査、連結、内部統制、M&Aなど、希望職種で繰り返し使う語彙から始めます。

日本語では理解している論点なので、一般的な英語学習より仕事へつなげやすいはずです。

3. 読む、書く、話すの順に実務へ近づける

まず英文資料を読み、要点を日本語で説明します。次に英語で短いメールを書き、最後に同じ論点を口頭で説明します。

一つの会計論点を複数の形で練習すると、単語を覚えるだけで終わりません。

4. 応募前に選考形式で練習する

英語面接があるなら、自己紹介、監査経験、転職理由、担当業務を短く話せるようにします。

流暢さだけを追うより、会計士としての経験が相手に伝わるかを確認してください。

会計と英語を組み合わせる意味や、英語学習そのものをもう少し広く考えたい方は、以下の記事も参考にしてください。

英語ができるまで転職を待つべきか

英語力をつけたい場合でも、情報収集まで待つ、なんて必要はありません。

求人を見る、転職先を比べる、必要な英語を確認する、職務経歴を整理する作業は、英語学習と同時に進められます。

英語が歓迎条件なら、会計経験との組み合わせで選考対象になる可能性があります。英語が必須で、現時点では入社後の業務に対応できない場合は、次のどちらかを考えます。

• 近い業務で英語要件が低い求人へ入り、実務経験を積む
• 応募時期を決め、必要な読解・会話を集中して補う

「英語が完璧になってから」ではなく、「希望業務に必要な最低限を満たしたら動く」と考える方が現実的です。

転職そのものを今進めるべきか迷う場合は、以下の記事で現職に残る選択も含めて整理できます。

英語ができれば転職後の年収は上がるのか

英語を使う求人に応募できれば、選択肢が広がる可能性はあります。ただし、英語だけで年収が上がるとは断定できません。

年収は、役職、業界、仕事内容、マネジメント範囲、会計・監査経験、働く地域などを含めて決まります。

たとえばTOEIC800点でも、応募先が求めるFASや海外経理の経験がなければ、希望する職位で採用されるとは限りません。

英語は「年収を上げる資格」ではなく、「より広い業務を任せてもらうための手段」と考えると、転職先を選びやすくなります。

公認会計士の転職と英語力で失敗しやすいパターン

TOEICの点数だけで求人を選ぶ

同じ点数でも、歓迎条件と必須条件では意味が違います。仕事内容を確認せず応募すると、入社後に英語の会議や交渉で苦戦する可能性があります。

英語が苦手という理由だけで応募を諦める

歓迎条件であれば、監査や会計の経験が評価される余地があります。必須と歓迎を分けずに候補から外すのはもったいないです。

実務経験を大きく見せる

英語メールを数回送った経験を「海外チームとの交渉」と書くと、面接で説明が合わなくなります。使った場面、頻度、自分の役割を正確に伝えます。

英語を使えることだけで転職先を決める

英語を使えても、仕事内容、繁忙期、時差、出張、評価制度が合わなければ長く続きません。

英語は判断軸の一つにとどめ、5年後に積みたい専門性と働き方も比較してください。

公認会計士の転職と英語力に関するよくある質問

公認会計士の転職に英語力は必須ですか？

全員に必須ではありません。国内中心の監査や経理では英語要件がない求人もあります。一方、クロスボーダーM&Aや海外経理などでは実務英語が必須になることがあります。

公認会計士の転職ではTOEIC何点が必要ですか？

共通の基準はありません。求人によって記載なし、700点相当、800点相当、ビジネスレベルなど異なります。必須か歓迎か、入社後に何へ使うかを確認してください。

英語ができなくてもBig4や監査法人へ転職できますか？

可能性はあります。ただし、法人名だけでなく配属部門と担当クライアントで英語要件が変わります。国内中心の業務か、グローバル監査かを確認しましょう。

TOEICの点数が高ければ実務経験がなくても有利ですか？

英語力は加点になり得ますが、公認会計士向け求人では監査、連結、開示、M&Aなどの経験も見られます。点数と、応募先で再現できる会計経験を一緒に伝えてください。

英語は読めますが話せません。転職で評価されますか？

英文資料の読解が中心の求人なら評価材料になります。「読める」だけで終わらせず、読んだ資料、頻度、仕事への反映方法を説明しましょう。会議が必須の求人では、会話力を補う必要があります。

英語力を証明するにはTOEICと実務経験のどちらが大切ですか？

どちらも役割が違います。TOEICは共通の指標として伝えやすく、実務経験は入社後に何を任せられるかを示します。取得年月と実務内容をセットで記載するのがおすすめです。

転職してから英語を勉強しても間に合いますか？

歓迎条件や将来必要になる英語なら、入社後に伸ばせる場合があります。ただし、必須条件の仕事は入社直後から対応を求められる可能性があるため、選考前に必要業務を確認してください。

USCPAを取れば英語を使う転職で有利ですか？

応募先によっては評価材料になりますが、USCPAだけで会話や交渉の力を証明できるわけではありません。日本の公認会計士資格、監査・会計経験、実際の英語使用歴との組み合わせで考えてください。

30代・40代から英語を学んでも転職に生かせますか？

年齢だけで決まるものではありません。すでに持つ業界・監査・マネジメント経験へ、希望業務に必要な英語を足す方が現実的です。点数だけでなく、仕事で使える形まで練習しましょう。

英語が苦手なら転職活動を延期した方がよいですか？

情報収集まで延期する必要はありません。希望求人の必須条件を確認し、英語が歓迎条件なら会計経験を軸に検討できます。必須業務に対応できない場合は、近い仕事か学習期間を選びましょう。

まとめ：英語力ではなく、英語で任せられる仕事を伝える

公認会計士の転職で英語力は全員に必須ではありません。

この記事の要点
・英語要件は転職先の名前ではなく担当業務で決まる
・TOEICの共通基準はなく、必須と歓迎を分けて読む
・英語力は読解、メール、会議、交渉に分解する
・職務経歴書では点数と実務経験をセットで伝える
・英語学習と転職の情報収集は同時に進められる

英語ができるに越したことはありません。ですが、点数が足りないという理由だけで、公認会計士として積んだ経験まで小さく見る必要はないです。

希望する仕事で必要な英語を確かめ、今できることを正直に伝え、足りない部分だけを補う。これが、公認会計士の転職と英語力を考える現実的な順番です。

この記事が、英語への不安だけで選択肢を閉じず、自分に合った転職先を考える一助になれば幸いです。