働きながら会計士試験5月→8月を経験した正直な感想。

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この記事は以下のような方におススメ
・5月短答8月論文を目指している方
・会計士試験社会人受験生の方
とむやむくん
とむやむくん

5月8月は相当きつかったです。

こんにちは!とむやむくんです。

ご存じかと思いますが、

公認会計士試験の短答式は12月、5月の年二回、論文式試験は8月の一回のみの開催となっています。

12月短答がダメだった場合、5月短答8月論文という、かなりタイトなスケジュールで受験をすることになります。

その5月8月受験に社会人受験生の私が挑んだ時の感想を今回は書いていきます。

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5月短答合格時の私の状態

まず、5月に短答式試験を無事合格できた私の状態ですが

・論文科目ノータッチ
・他4科目についても論文対策はゼロ
・論文の勉強を始められるのは6月から

つまり私に課されたミッションは

・約2か月で、租税法、経営学をゼロから学習
・約2か月で、他四科目の論文対策をマスター

ということで…

かなり絶望的でした。

そもそも、論文受験を見越したコースを予備校で受講していなかったため、予備校選びからスタートすることになりました。

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率直な感想

これはもう、時間が足りない、の一言に尽きます。

日中は仕事、その空き時間を使って論文対策を全て2か月で完璧にするということになり、

相当の時間を捻出して勉強をしていましたが、それでもまったく時間は足りませんでした。

やはり特に租税法、経営学の時間が足りません。

そして、財務会計の理論、企業法に相当の時間を取られます。

睡眠時間を削って、すべての付き合いを捨てて勉強に励みましたがダメでした。

SNS等で働きながら5月→8月に合格された方をお見掛けしますが本当にすごいと思います。

そういった方はおそらく、5月短答前から論文対策を始めているのではないでしょうか。

短答式に合格する可能性があるのなら、本当にそうしておけばよかったな…と思ってしまいます。
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5月8月で気を付けること

以前、5月→8月受験で気を付けること、ということで記事を書いています。

そちらに方にまとめていますのでそちらをご覧ください。

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まとめ

そもそも、働いていてなくても5月8月は厳しい戦いです。

まして働いていては本当に時間がいくらあっても足りません。

目指している方は相当の覚悟を持って臨んでください。

ですが、合格は決して無理ではありません、私の失敗が少しでも参考になれば幸いです。

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【全受験生へ】試験に合格しても、会計士になれるのは4年後です

最短で会計士になるためには

①最短で試験に合格する
②最短で会計士登録要件を満たす

この2つが必要になります。

①最短で会計士試験に合格するためには

・確実に点数の取れる知識の習得
・十分な勉強時間の確保

この2点が何より重要です。

②合格後最短で会計士登録するためには

・実務経験の3年を少しでも早く満たす

これが必要です。

まず①「会計士試験合格」について

会計士試験は簡単な試験ではありません。

『解答を暗記しただけの上辺の知識では合格できません』

『勉強時間は社会人は平日5時間、専念生は10時間は必要です』

恐らく大半の方は、思ったように勉強が進んでいないのではないでしょうか。

勉強内容のイメージが全く付かない!
仕事が忙しくて勉強ができない!

そんな声を何度もお問い合わせで頂いております。

次に②「会計士に必要な実務3年」について

合格後3年たった次の年で公認会計士登録が可能になるので(更に修了考査突破が必要)

合格後最低4年は会計士登録までにかかると考えて下さい。

合格してから4年は長い!と感じられるかもしれません。

そもそも合格までに3年かかったら会計士登録は7年後…なんてことになりかねません。

さて、この①会計士試験最短合格②実務要件3年の問題を両方解決する方法があります…

それは、合格前から監査法人へ就職することです。

実はあまり知られていませんが、監査法人には勉強中でも就職できます。

〇社会人の方は前職の経験
〇受験生の方は簿記知識や会計士の受験経験

これらで監査法人に就職できる可能性が十分にあります。

試験休暇(数か月)、潤沢な収入(年収500万以上)、会計士登録に必要な実務要件さえ満たします。

実際に監査を経験することで
⇒勉強の理解を圧倒的に高めます。

試験休暇中は仕事をしなくていいので
⇒数ヶ月勉強時間を確保ができます。

合格前に実務経験を満たすことで
⇒なんと1年目から修了考査を受験することができます(通常3年)

つまり合格前から監査法人に就職することで、『最短で会計士になることが可能です』

そしてたとえ不合格でも『好待遇で』働き続けることができるのも魅力です。

実は求人情報は一般的には公開されておらず、監査法人のHPにもあまりなく、

『監査法人とつながりの深い転職サイト』を通じて紹介しているのみとなります(どこにでも掲載してしまうと会計や監査に全く無関係の方の応募が殺到してしまうようです)

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